回次 |
第21期 |
第22期 |
|
決算年月 |
平成28年9月 |
平成29年9月 |
|
売上高 |
(百万円) |
|
|
経常利益 |
(百万円) |
|
|
親会社株主に帰属する当期純利益 |
(百万円) |
|
|
包括利益 |
(百万円) |
|
|
純資産額 |
(百万円) |
|
|
総資産額 |
(百万円) |
|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
|
|
1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
|
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
|
|
自己資本比率 |
(%) |
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
|
|
株価収益率 |
(倍) |
|
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
|
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
△ |
財務活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
|
現金及び現金同等物の期末残高 |
(百万円) |
|
|
従業員数 |
(人) |
|
|
(外、平均臨時雇用者数) |
( |
( |
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高はありますが、当社株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
3.株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。
4.第21期及び第22期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツの監査を受けております。
5.当社は、平成28年7月16日付で普通株式1株につき200株の株式分割を行っております。また、平成30年2月17日付で普通株式1株につき12株の株式分割を行っております。第21期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「1株当たり純資産額」及び「1株当たり当期純利益金額」を算定しております。
6.従業員数は就業人員(当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む)であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
回次 |
第18期 |
第19期 |
第20期 |
第21期 |
第22期 |
|
決算年月 |
平成25年9月 |
平成26年9月 |
平成27年9月 |
平成28年9月 |
平成29年9月 |
|
売上高 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
経常利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
当期純利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
資本金 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
発行済株式総数 |
(株) |
|
|
|
|
|
純資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
総資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
|
|
|
|
|
1株当たり配当額 |
(円) |
|
|
|
|
|
(うち1株当たり中間配当額) |
( |
( |
( |
( |
( |
|
1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
|
|
|
|
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
|
|
|
|
|
自己資本比率 |
(%) |
|
|
|
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
|
|
|
|
|
株価収益率 |
(倍) |
|
|
|
|
|
配当性向 |
(%) |
|
|
|
|
|
従業員数 |
(人) |
|
|
|
|
|
(外、平均臨時雇用者数) |
( |
( |
( |
( |
( |
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.当社は平成30年2月17日付で普通株式1株につき12株の株式分割を行っており、発行済株式総数は33,600,000株となっております。
3.第18期、第19期及び第20期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.第21期及び第22期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高はありますが、当社株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。
5.株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。
6.第21期及び第22期の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)に基づき作成しております。
なお、第21期及び第22期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツの監査を受けておりますが、第18期、第19期及び第20期の財務諸表については、当該監査を受けておりません。
なお、第18期、第19期及び第20期については、「会社計算規則」(平成18年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しております。
7.当社は、平成28年7月16日付で普通株式1株につき200株の株式分割を行っております。また、平成30年2月17日付で普通株式1株につき12株の株式分割を行っております。第21期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「1株当たり純資産額」及び「1株当たり当期純利益金額」を算定しております。
8.従業員数は就業人員(当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む)であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
9.第19期における当期純利益の減少は、MDNA SKINのローンチ(新商品及びサービスの開始)及びクリスティアーノ・ロナウド選手来日等によるプロモーション費の増加並びに人員の増加による人件費の増加によるものであります。
10.当社は、平成28年7月16日付で普通株式1株につき200株の株式分割を行っております。また、平成30年2月17日付で普通株式1株につき12株の株式分割を行っております。
そこで、東京証券取引所自主規制法人(現 日本取引所自主規制法人)の引受担当者宛通知「『新規上場申請のための有価証券報告書(Ⅰの部)』の作成上の留意点について」(平成24年8月21日付東証上審第133号)に基づき、第18期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると、以下のとおりとなります。
なお、第18期、第19期及び第20期の数値(1株当たり配当額についてはすべての数値)については、有限責任監査法人トーマツの監査を受けておりません。
回次 |
第18期 |
第19期 |
第20期 |
第21期 |
第22期 |
|
決算年月 |
平成25年9月 |
平成26年9月 |
平成27年9月 |
平成28年9月 |
平成29年9月 |
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
230.82 |
234.47 |
257.94 |
333.45 |
497.09 |
1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
43.57 |
3.77 |
23.51 |
74.93 |
128.63 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
- |
- |
- |
- |
- |
1株当たり配当額 |
(円) |
0.13 |
0.04 |
0.46 |
0.46 |
0.67 |
(うち1株当たり中間配当額) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
(-) |
年月 |
概要 |
平成8年1月 |
愛知県岡崎市にて株式会社エムティージーブレイズを設立。(資本金10,000千円) |
平成10年12月 |
資本金を35,000千円に増資。 |
平成11年8月 |
社名を株式会社エムティージーブレイズから株式会社エムティージーに変更。 |
平成14年4月 |
株式会社ブレイズを連結子会社(100%)として設立。 |
平成15年11月 |
愛知県名古屋市中村区MTG HIKARIビルに本社を移転。 |
平成16年12月 |
愛知県名古屋市北区にて「宅水便のキララ」営業開始。 |
平成17年3月 |
「宅水便のキララ」2005年日本国際博覧会(愛知万博)に出展。 |
平成17年6月 |
増産体制を構築するためキララ事業部(兼工場)を愛知県海部郡大治町へ移転。 |
平成17年9月 |
社名を株式会社エムティージーから株式会社MTGに変更。 |
平成18年9月 |
増産体制を構築するためにキララ事業部(兼工場)を愛知県名古屋市中川区へ移転。 |
平成18年12月 |
抗菌製品技術協議会認定のSIAAマークを取得。 |
平成21年2月 |
化粧品製造販売業許可取得。 |
平成21年7月 |
HACCP取得。(キララ事業部中川工場) |
平成22年3月 |
資本金を100,000千円に増資。 |
平成22年8月 |
愛知県名古屋市中村区に研究開発センターを開設。 |
平成23年12月 |
株式会社TWELVEを連結子会社(100%)として設立。 |
平成24年4月 |
株式会社Bnextを連結子会社(100%)として設立。 |
平成24年9月 |
東京都千代田区に東京支社を開設。 |
平成24年10月 |
爱姆缇姬(深圳)商贸有限公司(略称:MTG深圳)を連結子会社(100%)として設立。 |
平成25年4月 |
本社を研究開発センターに移転。 |
平成25年5月 |
滋賀県彦根市に滋賀研究開発事務所を開設。 |
平成25年5月 |
東京都中央区に東京営業所を開設。 |
平成25年5月 |
愛姆緹姫股份有限公司(略称:MTG台湾)を連結子会社(100%)として設立。 |
平成25年6月 |
愛姆緹姫(上海)商貿有限公司(略称:MTG上海)を連結子会社(100%)として設立。 |
平成25年8月 |
株式会社M&Live(現株式会社MTGプロフェッショナル)の株式を100%取得し、連結子会社化。 |
平成26年4月 |
MTG PACIFIC PTE.LTD.(略称:MTGパシフィック)を連結子会社(100%)として設立。 |
平成26年12月 |
大阪府大阪市淀川区に大阪営業所を開設。 |
平成26年12月 |
福岡県福岡市博多区に福岡営業所を開設。 |
平成27年11月 |
株式会社サカモトクリエイトの株式を100%取得し、連結子会社化。 |
平成28年6月 |
愛知県名古屋市東区にMTGカスタマーサービスセンターを開設。 |
平成28年11月 |
山梨県南都留郡山中湖村にキララ富士山工場を開設。 |
平成29年1月 |
株式会社ポジティブサイコロジースクールの株式を100%取得し、連結子会社化。 |
平成29年3月 |
MTG USA, INC. (略称:MTG USA)を連結子会社(100%)として設立。 |
平成29年8月 |
MTG Korea Co., Ltd(略称:MTG韓国)を連結子会社(100%)として設立。 |
平成29年8月 |
MCLEAR LIMITED(略称:マクレアUK)の株式を75%取得し、連結子会社化。 |
平成29年9月 |
東京都中央区に東京R&Dセンターを開設。 |
年月 |
概要 |
平成29年9月 |
愛知県名古屋市西区にグローバルブランド事業統合本部を開設。 |
平成29年10月 |
福岡県福岡市博多区に福岡R&Dセンターを開設。 |
平成29年11月 |
ミチノ製薬株式会社(現株式会社MTGメディカル)の株式を100%取得し、連結子会社化。 |
平成30年1月 |
株式会社MTG modelisteを連結子会社(100%)として設立。 |
平成30年1月 |
POSH WELLNESS LABORATORY株式会社の株式を37.5%取得し、持分法適用関連会社化。 |
平成30年2月 |
MTG UK CO. LTD.(略称:MTG UK)を連結子会社(100%)として設立。 |
平成30年3月 |
MTG EUROPE B.V.(略称:MTG EUROPE)を連結子会社(100%)として設立。 |
当社グループは「ブランド開発カンパニー」として、「クリエイション」「テクノロジー」「ブランディング」「マーケティング」の4つの軸を融合した事業ビジョンに基づき、世界中の人々の人生をより美しく、より健康的に輝かせるために、Beauty・Wellnessをテーマにしたブランド及び商品の開発を行っております。
当社グループは、当社、連結子会社17社及び持分法適用関連会社1社の計19社で構成されており、販売チャネルを基礎とした「グローバル事業」「リテールマーケティング事業」「ダイレクトマーケティング事業」「ブランドストア事業」「プロフェッショナル事業」「その他事業」の6つの事業に分類しております。
なお、事業の区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。
グローバル事業 : |
主な事業内容は、海外のインターネット通信販売事業者、海外の販売代理事業者、海外の美容専門店及び海外の百貨店運営事業者への卸売販売。 (主要な会社) 当社、愛姆緹姫股份有限公司、愛姆緹姫(上海)商貿有限公司、MTG PACIFIC PTE.LTD.、MTG USA, INC.、MTG Korea Co., Ltd
|
リテールマーケティング事業 : |
主な事業内容は、量販店運営事業者への卸売販売及びカタログ並びにテレビ通信販売事業者への卸売販売。 (主要な会社) 当社
|
ダイレクトマーケティング事業: |
主な事業内容は、当社EC(電子商取引)サイトを通じた一般消費者への直接販売及びインターネット通信販売事業者への卸売販売。 (主要な会社) 当社
|
ブランドストア事業 : |
主な事業内容は、百貨店運営事業者並びに免税店運営事業者への卸売販売及び当社運営の小売店舗での対面販売を通じた一般消費者への直接販売。 (主要な会社) 当社、株式会社MTG modeliste
|
プロフェッショナル事業 : |
主な事業内容は、美容サロン運営事業者への卸売販売、エステティックサロン運営事業者への卸売販売及びフィットネスクラブ運営事業者と提携している販売代理事業者への卸売販売、並びにフィットネスクラブでの一般消費者への直接販売。 (主要な会社) 当社、株式会社MTGプロフェッショナル、株式会社TWELVE
|
その他事業 : |
主な事業内容は、ウォーターサーバーの提供及び天然水の販売、中古自動車等の一般顧客への直接販売、美容機器及び化粧品メーカーに対するOEM(委託者ブランド名製造)商品の卸売販売、法人及び個人に対するポジティブ心理学を応用したコーチング事業、スマートリング(近距離無線通信を搭載した指に装着するリング)の製造販売を行うIoT事業、並びに医療機器及び医薬品の製造販売。 (主要な会社) 当社、株式会社ブレイズ、株式会社Bnext、MCLEAR LIMITED、株式会社MTGメディカル、株式会社ポジティブサイコロジースクール |
これらの事業で取り扱っている主なブランド及び商品は、次のとおりです。
1.ReFa
ReFaは平成21年に美容ローラーからスタート致しました。現在は美容ローラーの種類を拡充していくとともに、コスメや洗顔機器及び頭皮をケアする機器など、オムニビューティー(※)ブランドとして展開しております。商品は日本の技術を強みに、体感を重視した商品開発に力を入れております。現在は国内だけではなく、中国及び韓国を中心としてアジア各国にも販路を拡大しており、平成29年には累計販売700万本(平成21年2月~平成29年6月)を突破致しました。また、富士フイルム株式会社と共同開発したコラーゲンドリンクを発売し、ReFaブランドとして初の体感型ショップとなる「ReFa BOUTIQUE OMOTESANDO」を、平成29年9月に表参道ヒルズにオープンしました。平成30年5月にはグローバルアンバサダーとして、中国の女優である范冰冰(ファン・ビンビン)氏が就任しました。
(※)オムニ(全方位型)ビューティーとは、身体のすべて・生活のすべてを「美容視点」で捉える多彩な商品ラインナップ開発と、今までにないような発想の美容習慣を提案することで、お客さまの「美容」の選択肢を広げ、美容の可能性を拡げていく、ReFaが目指すビューティブランドのコンセプトを表すものです。
2.MDNA SKIN
MDNA SKINは平成26年に生まれたブランドです。アーティストのマドンナ氏を共同開発パートナーとして迎え、スキンケアアイテムの開発をしております。化粧品の特徴成分として、イタリアの療養地であるモンテカティーニの4つの源泉を掛け合わせた原料「エムティーパルカ」を配合しております。また、美容機器とコスメを同時に使う美容習慣を提案しています。国内では百貨店及び免税店を中心に展開しており、海外では台湾及び香港でも展開しております。平成29年にはアメリカ合衆国に進出し、平成30年には中国、韓国及びシンガポールにも進出致しました。
3.PLOSION
PLOSIONは平成20年に生まれたブランドで、炭酸美容をコンセプトとしております。炭酸による美容効果に着目した商品開発を行っていることが特徴です。国内のプロフェッショナル市場(美容サロン及びエステティックサロンなど)を中心に展開しており、お客さまがご家庭で使って頂けるホームユース商品とエステティックサロンの施術で使う業務用商品を展開しております。商品ラインナップとしては、フェイス用の商品だけではなく、ヘア用商品やボディ用商品など幅広く展開しております。
4.Obleu
Obleuは平成25年に生まれたブランドで、乾燥しがちな入浴後の肌に着目し、マイクロバブルの技術と美容成分を含んだコスメカートリッジを組み合わせた「美容水シャワーヘッド」を中心に、髪から足元まで全身にうるおいを与えることを目的に商品展開をしております。また、エステティックサロン用の業務用商品も展開しています。
5.INBEAUTE
INBEAUTEは平成26年に生まれたブランドです。量販店市場を中心に商品展開をしており、機能性と心地良い体感を追求し、デザインやカラーにもこだわっております。代表商品の「Finger Head Spa」は1分間に約8,650回の微振動を起こし、場所を選ばず気軽に振動ヘッドスパを行うことができます。防水に対応した商品も発売するなど、商品展開の幅を広めております。
6.SIXPAD
SIXPADは平成27年に生まれた、EMS(筋電気刺激)をはじめとするトレーニングブランドです。主力商品であるEMSデバイスは、40年以上EMSを研究している京都大学名誉教授である森谷敏夫氏が導き出した筋肉トレーニングに効率的な周波数20Hz、MTGの独自波形技術、そしてプロフットボーラーであるクリスティアーノ・ロナウド選手のトレーニング理論を融合し誕生しました。公的機関である一般社団法人日本ホームヘルス機器協会の安全基準を満たしながらも、薄型、軽量、コードレスでシンプルな操作性にもこだわり、安全性と利便性を実現しました。
平成29年に、販売開始から2年間で累計販売100万台(平成27年7月~平成29年7月)を突破し、同年4月には、当社として初となるIoT機能を搭載したEMSシリーズを発売しました。また、日常動作をトレーニングに変えるスーツ、筋肉のためのサプリメントも販売し、ブランドの幅を広げております。国内の販売においては、旗艦店「SIXPAD STORE AOYAMA」を表参道にオープンし、量販店、専門店、百貨店などでは、IN SHOP(店舗の売場に、自社で独立した店舗形態の売場を設置し販売する形態)の店舗出店を加速しています。海外では、中国、香港、韓国、シンガポール、マレーシア及びインドネシア等、アジアにも展開しております。平成30年からはイギリスを中心としたヨーロッパへの展開も本格始動しています。また、世界で活躍するアスリートを応援するアスリートサポートプロジェクトにも力を入れており、平成30年にはプロボクシング元6階級制覇王者のマニー・パッキャオ選手と契約を締結致しました。SIXPADは、EMSの正しい理論・効果を世界中に広く正しく伝えることで、健やかに生活できる社会に貢献していきます。
7.Style
Styleは「姿勢」をコンセプトに平成26年に生まれた姿勢サポートブランドです。商品の特徴としては、使用が容易であることとデザイン性です。椅子等に置いて座るだけであるため、簡単に使用することができ、機能性だけではなく、さまざまなカラーやデザイン性を持っております。平成28年には累計販売台数は100万台(平成26年5月~平成28年9月)を突破し、グランフロント大阪には国内初となる直営店をオープンしました。国内だけではなく、韓国、中国、台湾、香港及びシンガポールなどアジアを中心に展開しております。
8.PAO
平成26年に「顔の筋肉を鍛える文化を創る」という視点から大学、美容機関と研究を重ね、ブランド展開を開始しました。1日2回、1回30秒間、口にくわえてゆらゆらと揺らすことで、口まわりの筋肉に働きかけるのが商品の特徴です。平成29年には累計販売台数は50万台(平成26年7月~平成29年1月)を突破し、現在は日本を中心にアジアにも展開しております。
9.TAIKAN STREAM
平成29年に水のチカラで体幹を効率的に鍛えるトレーニングギア「TAIKAN STREAM」を発売しました。構想段階からプロゴルファーの片山晋呉選手、サッカー日本代表の長友佑都選手を共同開発パートナーに迎えて、商品を開発致しました。トップアスリートの経験に基づいたノウハウやトレーニングメソッドを商品に凝縮し、美容や健康を目的としたフィットネスから、アスリートのトレーニングまで、幅広く対応しております。現在は国内を中心に販売しております。
10.Kirala
平成16年に「宅水便のキララ」としてウォーターサーバー事業を開始致しました。平成29年4月に、商品(水及びウォーターサーバー)を一新し、ブランド名を「Kirala」としてリブランディングしました。商品の特徴は、バナジウム及びシリカといった天然のミネラル成分を含有した「富士山の天然水」、衛生管理HACCPに基づいて設計された「キララ富士山工場」、7層構造の特殊フィルムの「ウォーターパック」、また、内部構造を見直しスリム化を実現するとともに、デザイン性にもこだわり、さらに炭酸製造機能を搭載した「Kirala Smart Server」が特徴です。また、浅田真央氏をブランドパートナーに迎え、プロモーションを展開しております。
[事業系統図]
名称 |
住所 |
資本金 |
主要な事業の内容 |
議決権の所有割合又は被所有割合 (%) |
関係内容 |
(連結子会社) |
|
|
|
|
|
(国内) |
|
|
|
|
|
株式会社ブレイズ(注)2 |
愛知県名古屋市中川区 |
百万円 10 |
その他事業 |
100 |
当社への車両販売 当社への車両関連サービスの提供 |
株式会社TWELVE(注)2 |
愛知県名古屋市中村区 |
百万円 36 |
プロフェッショナル事業 |
100 |
当社商品の販売 役員の兼任 |
株式会社Bnext(注)2 |
愛知県名古屋市中村区 |
百万円 25 |
その他事業 |
100 |
資金の貸付 |
株式会社MTGプロフェッショナル(注)2 |
愛知県名古屋市中村区 |
百万円 35 |
プロフェッショナル事業 |
100 |
営業委託 役員の兼任 |
株式会社サカモトクリエイト |
山梨県南都留郡山中湖村 |
百万円 5 |
その他事業 |
100 |
当社へ採水権貸与 |
株式会社ポジティブサイコロジースクール |
東京都港区 |
百万円 1 |
その他事業 |
100 |
なし |
(国外) |
|
|
|
|
|
愛姆緹姫(深圳)商貿有限公司(略称:MTG深圳)(注)2 |
中国深圳市 |
千中国元 2,201 |
その他事業 |
100 |
当社生産業務の委託 役員の兼任 |
愛姆緹姫(上海)商貿有限公司(略称:MTG上海)(注)2 |
中国上海市 |
千中国元 16,432 |
グローバル事業 |
100 |
当社商品の販売 資金の貸付 役員の兼任 |
愛姆緹姫股份有限公司(略称:MTG台湾)(注)2 |
台湾台北市 |
千ニュー台湾ドル 15,000 |
グローバル事業 |
100 |
当社商品の販売 資金の貸付 役員の兼任 |
MTG PACIFIC PTE.LTD.(略称:MTGパシフィック)(注)2 |
シンガポール共和国シンガポール市 |
千シンガポールドル 550 |
グローバル事業 |
100 |
当社商品の販売 資金の貸付 役員の兼任 |
MTG USA, INC.(略称:MTG USA)(注)2 |
米国ニューヨーク州 |
千米ドル 3,155 |
グローバル事業 |
100 |
当社商品の販売 役員の兼任 |
名称 |
住所 |
資本金 |
主要な事業の内容 |
議決権の所有割合又は被所有割合 (%) |
関係内容 |
MTG Korea Co., Ltd(略称:MTG韓国)(注)2 |
韓国ソウル市 |
百万ウォン 2,000 |
グローバル事業 |
100 |
当社商品の販売 役員の兼任 |
MCLEAR LIMITED(略称:マクレアUK) |
英国ウェストヨークシャー州 |
ポンド 1 |
その他事業 |
75 |
資金の貸付 |
(注)1.「主要な事業の内容」欄にはセグメントの名称を記載しております。
2.特定子会社に該当しております。
3.当社は、平成29年11月にミチノ製薬株式会社(現株式会社MTGメディカル)の全株式を取得し、完全子会社としております。
4.当社は、平成30年1月に株式会社MTG modelisteを設立し、完全子会社としております。
5.当社は、平成30年1月にPOSH WELLNESS LABORATORY株式会社の株式を37.5%を取得し、持分法適用関連会社としております。
6.当社は、平成30年2月にMTG UK CO. LTD.(略称:MTG UK)を英国に設立し、完全子会社としております。
7.当社は、平成30年3月にMTG EUROPE B.V.(略称:MTG EUROPE)を蘭国に設立し、完全子会社としております。
8.有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
(1)連結会社の状況
平成30年4月30日現在 |
セグメントの名称 |
従業員数(人) |
|
グローバル事業 |
166 |
(11) |
リテールマーケティング事業 |
71 |
(8) |
ダイレクトマーケティング事業 |
45 |
(13) |
ブランドストア事業 |
118 |
(9) |
プロフェッショナル事業 |
204 |
(18) |
その他事業 |
58 |
(10) |
報告セグメント計 |
662 |
(69) |
全社(共通) |
445 |
(189) |
合計 |
1,107 |
(258) |
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む)であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、最近1年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、主に管理部門、生産管理部門及び開発部門等に所属しているものであります。
3.従業員数が最近1年間において、390名増加したのは、グローバル展開及び管理体制強化を中心に人員強化を行うための中途採用の強化、IoT・AIをはじめとする新商品開発のための開発人員の強化、ブランドストア事業における店舗展開による販売員の強化によるものであります。
(2)提出会社の状況
平成30年4月30日現在 |
従業員数(人) |
平均年齢(歳) |
平均勤続年数(年) |
平均年間給与(千円) |
795(238) |
35.5 |
2.5 |
5,458 |
セグメントの名称 |
従業員数(人) |
|
グローバル事業 |
60 |
(2) |
リテールマーケティング事業 |
71 |
(8) |
ダイレクトマーケティング事業 |
45 |
(13) |
ブランドストア事業 |
118 |
(9) |
プロフェッショナル事業 |
14 |
(8) |
その他事業 |
42 |
(9) |
報告セグメント計 |
350 |
(49) |
全社(共通) |
445 |
(189) |
合計 |
795 |
(238) |
(注)1.従業員数は就業人員(当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む)であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、最近1年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
3.全社(共通)として記載されている従業員数は、主に管理部門、生産管理部門及び開発部門等に所属しているものであります。
4.従業員が最近1年間において、248名増加したのは、グローバル展開及び管理体制強化を中心に人員強化を行うための中途採用の強化、IoT・AIをはじめとする新商品開発のための開発人員の強化、ブランドストア事業における店舗展開による販売員の強化によるものであります。
(3)労働組合の状況
当社グループの労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。